予算組は、簡単そうでむずかしい
これまで沢山の方のご相談を受けてよく感じることは、そのほとんどの方は、予算や必要性、優先順位などとは関係なく、まずいきなり
家の大きさなどを中心に性能や品質なども求める方がほとんど
です。仮に予算をしっかり持たれておられましても、
希望している要望とご予算が合致している根拠がない
もので、そのほとんどが理想に過ぎず、現実と乖離したものであったりすることもあります。
もちろん、家づくりをはじめてされるので日用品のように相場観もなく、どれぐらいの費用が掛かるのかもわからない状況なので、それがあたりまえように感じるかと思いますが、実際にはこの理想と現実のギャップで最初の要望や主旨が崩れたり、依頼先を間違って選択される方が多いのでありますが、そりゃそうです。何が標準で何を基準に考えたらいいのか、目安が一切ないのも、今の家づくりとなっていますから、あたりまえと言えばあたりまえなのですが、しかしながら、どなた様もその予算が限りなくあるわけではありません。
仮にあなたが新築や建て替えなどの家づくりをする会社に『一般的にどれぐらいの費用が標準ですか？』とご質問されてその回答が、総費用で坪１００万が目安です！という会社もあれば、坪６０万でできますよ！という会社もあったりしますし、当社は、建物本体価格は坪４０万で可能です！なんて回答をする会社もあったりしますが、消費者にとって実にややこしい事が、価格の差なりに性能も仕様も全く違えばいいのですが、いずれもほとんど性能が同程度かもしれない事もあったり坪単価が安いほうが良かったりすることもあり、坪１００万を過剰とも考えられたり、適正とする方もおられたり、坪６０万で十分納得できる仕様かもしれませんし、それではモノ足らないかもしれないのです。
これは車で考えればわかりやすいかと思います。軽自動車とワンボックスのファミリータイプにノーマルな標準のセダンタイプなどがあり、仕様や性能は価格に応じた仕様となっており、色々と調べて試乗したりして購入を決められますが、住宅の場合は、同じような性能や仕様であっても車と違って販売経費の違いが大きくあるので消費者に到達する時までの情報が非常にわかりにくいのです。
これらのように家づくりをすることがはじめての消費者が比較しようとしても、調べようとしてもわからない、同時に売る側もあえて比較検討できないような見積もり書となっているのも特徴となっておりますが、契約する前にプロから提案された仕様書や見積り書などの資料をしっかりと見て理解すればチェックできるますので、仕入れ価格や見積もりの相場観をわかっているセカンドオピニオン的（だからと言ってこれが建築家というわけではありません）なアドバイスをしてくれる他のプロにご相談される事をオススメします。
結局は、家づくりの見積もり書というのは、単純で皆さんよく口にする坪単価は、その基準がとっても曖昧であり、総費用÷家の大きさ（これも延べ床面積とは限らない）＝坪単価つまり総費用＝家の大きさ×坪単価というだけですが、同じ大きさでもカタチやプランによって、その坪単価が違ったり、仕様や性能が違ったり、または仕組みや組織の大きさや利益率の設定などの要素が違えば、結果的に坪単価がちがってくるのは当然のこととなります。
また、家づくりをする会社も、できるだけ安く仕入れてその分を消費者に還元するのであれば良いのですが、利益率や額だけが伸びたり、それ以上に営業経費が上乗せされていれば、消費者にとってはあまり意味がないことと言えますので、現在の家づくりの仕組みでは、まだまだ経済的にできる部分があるのですが、残念ながら、高度成長期に確立された販売手法や仕組み、システムを未だに崩す気はないようで、何も知らない消費者に対して、誤解するような表現でお得で特別であるかのように安い価格でできる家づくりのように見せ、その気がなくても結果的には、消費者を騙すような相変わらずな家づくりとなっています。
そんな意味からも、まず消費者が建て主として依頼主として、費用に関して何か基準や目安になるものと感覚というものをつかんでおかなければなりません。その費用が、どこに頼んでも同じものであると考えるから、皆さんは混乱されるのですが、坪単価が高くなる家づくりの仕組みをしている会社にご依頼する際には、予算内でおさめようとすれば、どうしても延床面積などが減ることもありますし、価格合わせをするために商品グレード(性能も仕様も)を落として提案される場合があったりしますが、ここが大切なポイントなので、これらの依頼先別の価格の目安は他ページで詳しく解説いたしますが、今の段階では、予算によって、希望する家づくりによって、その依頼先が違ってくるのであるという事をしっかりと認識された方がいいです。
もちろんこれらは、リフォームでも同じことが言え、営繕工事程度なのか、改装程度なのか、構造体などをさわるほどの大規模工事なのかにより、その依頼先は考慮しなければいけません。
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